【DBエンタメ文化講座情報】 第１回文化講座開催決定！ 〜夢を追った36年エベレスト「静かな」挑戦者を語るー 講師：田村聡氏 【講師のプロフィール】 東京都立川市出身で山好きの父親と大学山岳部出身の伯父に影響され、13歳で登山をはじめる。 学生時代から社会人山岳会「東京ろうあ者山の会」に所属し、ろう者としての登山技術を学び、山スキーの技術も磨いた。 北アルプスの山々を登り、クライミングの経験を積み重ねた。 1980年に重広恒夫・尾崎隆によるエベレストの北壁初登頂を報せる新聞記事を見て、「いつかはエベレストに登頂したい」と望みを抱く。三度目の挑戦で2016年に世界初、ろう者としてクライマーエベレスト登頂を果たした。  

詳細はリンク先にてご確認ください

ごあいさつ

京都府山岳連盟は、『一般社団法人 京都府山岳連盟』になりました。

　1948年７月、登山を愛好する先輩諸氏が集まり京都府山岳連盟が結成されました。
　当時は戦後間もない時期で、山に登るためには登山者相互の協力がなければ安心して山に登れない状態で、特に登山につきものの｢遭難」時には、公的救助機関も整っておらず、山岳会同士が助け合わなければ対処できない時代でもありました。
　そして今日、公的救助機関の技術も向上し、ヘリコプターが救助の主役として活動するなか、山岳団体が救助活動に関わる機会も少なくなってきました。
　しかし、便利な通信手段も手伝ってか、｢遭難｣は年々増え続けています。その内容といえば、本格的な登山をする登山者が減少し、山岳団体に加入されていない中高年者や単独登山客の増加により、「山岳遭難」と言えるような遭難は減少し、道迷いや疲労、持病などによる行動不能とか初歩的なミスによる安易な救助要請が半数以上を占め、山岳遭難は今や一つの社会問題ともなっています。
　このような状態が今後も続き、それを放置するなら私たち山岳会、その連合体である山岳連盟の存在そのものが問われます。同時に登山＝遊び･悪、登山者＝厄介者･邪魔者として社会的に肩身の狭い思いをさせられ、その社会的・文化的地位は低下すれど上がることは決してないと考えます。現に今シーズン、コロナ感染予防を盾にした登山に対する自治体の対応を目の当たりにして、寂しく悲しい思いをしているのは、私だけではないと思います。（山小屋を休業することはよしとしても、登山そのものを禁止することが必要なのか？）
　このような登山界を取り巻く厳しい状況の中で６月２３日、「京都府山岳連盟」は『一般社団法人　京都府山岳連盟』として法務局における登記を完了し、７月１２日の定期総会でおいて正式に法人化が決定されました。
　これは、単なる法人格取得だけではなく、公平性、透明性、誠実性等を持った京都府を代表する山岳団体として、登山やスポーツクライミング、トレラン、ハイカー、トレッキング、オリエンティーリング、マウンテンバイク愛好者等々、山岳に関わるスポーツ全般が抱える問題に、責任を持って向かい合っていこうとする決意の表れであります。
　特に遭難の防止については、緊急を要する課題であると考えています。登山は、装備とネットの情報さえあれば、誰でも気軽に簡単に行えるものと勘違いして、十分な知識や技術を持たず、その上これから登る山の下調べもせずに山に来ている人を多く見かけます。このような人達にも、人に迷惑をかけず安全で楽しい登山を続けてもらえることを願い、登山者教育には今まで以上に力を注いでいかなくてはなりません。
　さらに連盟全体の活動、委員会活動等を一段と充実させ、関係団体、行政機関等の協力も得て、京都府民の皆さんに山岳に関わる自然やスポーツに、安心して親しんでもらえる機会を提供し、１人でも多くの方に山岳連盟への関わりを持って頂くことが、一個の人格を持った｢一般社団法人 京都府山岳連盟｣の責務と捉えております。
　このように書けば連盟加盟団体、個人の皆さんは、「法人になって責任ばかりが増えて何のメリットもないのでは？」と、思われるかも知れませんが、法人になることにより社会的にかけがえのない「信用」と「地位」を得ることができました。この「信用」を生かすも殺すもの皆さんの考え方と、その活動次第です。「信用｣をフルに活用して皆さんの登山、スポーツ活動をより一層充実させてください。また、連盟は未加盟の団体や個人の方にも門戸を開いて皆さんの連絡をお待ちしております。いつでもお気軽に連絡ください。

後になりましたが法人化を進めるに当たり、ご指導ご協力をいただきました関係各位には心からお礼を申し上げます。ありがとうございました。

2020年７月吉日
一般社団法人 京都府山岳連盟
会長　湯浅　誠二

一般社団法人 京都府山岳連盟　定款（2020年7月）
理事・役員名簿（2020年7月）

2020.05.27

＜山岳四団体声明＞政府の緊急事態宣言全面解除を受けて 山岳スポーツ愛好者の皆様へ

令和２年５月２５日

政府の緊急事態宣言全面解除を受けて山岳スポーツ愛好者の皆様へ 本日（令和２年５月２５日）、政府は新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言の全面解除を発表しました。国民、そして山岳スポーツ愛好者にとっては待ちに待った宣言解除です。山岳スポーツ自粛をお願いしてまいりました山岳四団体として、自粛要請の重要性をご理解いただき、ご協力くださいました皆様に厚く御礼申し上げます。 自粛解除後の山岳スポーツ再開にむけて基本的なガイドライン（指針）を下記に示しました。より詳細なガイドラインにつきましては自治体、所属の山岳団体、山岳会等のガイドラインを参考にしてください。ガイドライン遵守は、山岳救助関係者、医療関係者、山域圏内の住民、そして山岳スポーツ仲間への相互感染を防ぎ、予想される第二次感染症拡大防止に貢献します。 全面解除を受けてもコロナウイルス感染の危機は常に存在します。 引き続き皆様のご理解とご協力をお願いいたします。

全文はここをクリックして下さい。  

２０２０年４月２８日

京都府山岳連盟 会長　湯浅誠二

京都府山岳連盟の「緊急事態宣言」対応について

平素は、本連盟の活動に対しご理解とご協力を頂きお礼申をし上げます。 早速ですが、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、４月６日に７都道府県に「緊急事態宣言」が発出されましたが、感染者が増えている状況の中、４月１６日（木）に「緊急事態宣言」が全国を対象に拡大されました。この緊急事態に、京都府山岳連盟としての取り組みを先日HPに掲載させて頂きましたが本日、京都府から府立高校等の５月末日までの休校が発表されました。 つきましては、連盟事業・会議等を当面は、緊急事態解除が明確になるまで自粛することにいたしました。そのため各種会議や通常総会等の日程については、解除日程が決定次第連絡をさせて頂きます。　また、連盟会員の皆様をはじめ、登山者の皆様には、この連休中の登山をお控え頂くようにお願いいたします。医療機関や救助機関が逼迫している現在、万一にも救助を必要とする事案が発生したならば、現場の混乱は火を見るより明らかです。この緊急事態を脱し、一日も早く安全な日常に戻り、登山を楽しめるよう努力していくのが私たち登山者の、また社会人としての責務であると考えております。 私たちにとって辛く、辛抱のいることであるとは思いますが、なにとぞご理解いただきますようよろしくお願いを申し上げます。

京都府山岳連盟の緊急連絡先： 携帯　090-2355-2551 mail　info@kyoto-gakuren.jp

 

令和２年４月２０日 山岳スポーツ愛好者の皆様へ

新型コロナウイルス感染被害は拡大の一途をたどり、ついに緊急事態宣言対象地域が全国に拡大しました。 山小屋の従業員を感染から守り、宿泊登山者の３密による相互感染を防ぐため、多くの山小屋やスポーツクライミング施設の閉鎖が相次いでいます。　新型コロナウイルスは、潜伏期間が長い、感染しても自覚症状がでない、一度陰性になっても再度陽性反応がでる感染者が多く見られます。このような潜在的感染媒介者には若年・壮年層が多いのも特徴です。全国民が、外出制限、商業施設の相次ぐ閉鎖あるいは在宅勤務等々、日々逼迫した窮屈な生活を強いられています。このような現況下で、都市を離れ、清浄な空気と自然を求めての登山やクライミング行為は、出先の方々への感染を広め、山岳スポーツ愛好者自身が感染するリスクを高めます。この緊急事態に対処するには、山岳スポーツを愛する皆様の他者への思いやり、そして何よりご自身の感染防御に専心され、事態の収束を見るまで山岳スポーツ行為を厳に自粛していただきますよう山岳四団体としてお願いいたします。山岳スポーツに係わる皆様の緊急事態宣言へのご理解とご協力で、感染症拡大阻止に寄与し、この未曽有の感染危機が一日も早く収束することを願っております。近々事態が収まり、山で、岩場であるいはスポーツクライミング施設で皆様と再びお会いできる日を楽しみにしております。

山岳四団体 公益社団法人　日本山岳・スポーツクライミング協会 日本勤労者山岳連盟 公益社団法人　日本山岳会 公益社団法人　日本山岳ガイド協会

日時；２０２０年５月１０日（日） 9時45分～17時30分。 場所；京都大学百周年時計台記念館2階、国際交流ホール2室 アクセス：https://www.kuhp.kyoto-u.ac.jp/access/access10.html

詳しくはコチラのウェブサイトをご確認ください

開催概要はこちら

京都府では、中部・東海地方を中心に確認されていますＣＳＦ（豚コレラ）については野生いのししの感染も確認されており、京都府のホームページにおいて、添付のとおり、山林に入られる方々に、下山の際の靴底洗浄をお願いしております。
　京都府のページ　http://www.pref.kyoto.jp/chikusan/documents/sanrin-onegai.pdf
連盟のホームページでの啓発について、ご協力いただきますよう、何卒よろしくお願いいたします。
京都府農林水産部農政課　
電話番号　０７５－４１４－５６５６
e-mail　m-wsanrin-onegaiatanabe63@pref.kyoto.lg.jp

豚コレラ感染防止のお願いポスター

トレイルランナー 鏑木毅が50歳で再びUTMB®に挑む。
彼の「決して終わらない挑戦」「決して諦めない姿勢」を伝えるための NEVER プロジェクトを発表して3年。
UTMBに挑み、レースを終えた今、何を思うのか。映像や写真と共にその思いを赤裸々に語ります。
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【開催日】2019年11月15日（金）
【開催時間】19：00～20：30
【開催場所】THE NORTH FACE 京都店
【募集定員】先着50名
【お申し込み】THE NORTH FACE京都店

THE NORTH FACE 京都店
〒604-8073 京都府京都市中京区六角通柳馬場大黒町71番地
075-221-2200 / OPEN 11：30～20：00
Instagram @tnf_kyoto .

 

イベントの詳細・お問い合わせはTHE NORTH FACE 京都店までお願いします。

 

 

https://youtu.be/kS9TdvUq01c

警察庁発表の山岳遭難事故データによると、2018（平成30）年の山岳遭難の発生件数は2,661件、遭難者総数3,129人、死者・行方不明者342人、負傷者1,201人、無事救出1,586人で、統計に残る1961（昭和36）年以降で最も高い数値となりました。態様別では道迷いが1,187人（37.9％）と突出しています。
遭難者総数は、約20年間、右肩上がり傾向が続いています。これでは登山行為が、社会悪とみなされかねません。
そこで、私たち登山者が団結して、1996（平成8）年代の遭難者総数1,000人台に戻す“減遭難”に取り組みませんか。遭難とは言い難い道迷いが1,187人もいるのです。これを無くすだけでも3,129人から2,000人以下にまで減少させることができます。

日本では、かつて年間の交通事故死者が1万人を超えていました。最高は1970年の16,765人です。それが昨年（2018年）は3,532人にまで減少しています。1970年の数値のわずか21％です。確かに交通事故死者の減少は、法規制、車両改良などの要因が大きいと思いますが、「交通事故死者1万人キャンペーン」が奏功したのも事実です。やればできるのです。一緒に“減遭難”に取り組みましょう。

どんな荒海でも優秀な船長の下では難破しない、と言われます。同様に、登山でも優れたリーダーの下では遭難を回避できます。（公社）日本山岳・スポーツクライミング協会（JMSCA）では、本年度より身近なリーダーを養成する「夏山リーダー養成講習会」を全国で展開し、“減遭難”に積極的に取り組んで参ります。

 原文－「山から遭難事故を減らそう！！「ストップ・ザ・１０００」　キャンペーン」JMSCA（PDF）

平山ユージ・中嶋徹によるトークセッションがTHE NORTH FACE 京都店にて開催されます。
ご興味のある方は、ご予約の上、ぜひご参加ください。

店頭、電話にてご予約受付を致します。

【開催日】2019年7月26日（金）
【開催時間】会場18:00 開演18:30 終了 20:00
【定員】先着 50 名 (要予約)
【参加費】無料

 

【お申し込み/お問い合わせ】

THE NORTH FACE 京都店
〒604-8073 京都府京都市中京区六角通柳馬場東入ル大黒町71番地
CALL:075-221-2200