https://youtu.be/kS9TdvUq01c
警察庁発表の山岳遭難事故データによると、2018(平成30)年の山岳遭難の発生件数は2,661件、遭難者総数3,129人、死者・行方不明者342人、負傷者1,201人、無事救出1,586人で、統計に残る1961(昭和36)年以降で最も高い数値となりました。態様別では道迷いが1,187人(37.9%)と突出しています。
遭難者総数は、約20年間、右肩上がり傾向が続いています。これでは登山行為が、社会悪とみなされかねません。
そこで、私たち登山者が団結して、1996(平成8)年代の遭難者総数1,000人台に戻す“減遭難”に取り組みませんか。遭難とは言い難い道迷いが1,187人もいるのです。これを無くすだけでも3,129人から2,000人以下にまで減少させることができます。
日本では、かつて年間の交通事故死者が1万人を超えていました。最高は1970年の16,765人です。それが昨年(2018年)は3,532人にまで減少しています。1970年の数値のわずか21%です。確かに交通事故死者の減少は、法規制、車両改良などの要因が大きいと思いますが、「交通事故死者1万人キャンペーン」が奏功したのも事実です。やればできるのです。一緒に“減遭難”に取り組みましょう。
どんな荒海でも優秀な船長の下では難破しない、と言われます。同様に、登山でも優れたリーダーの下では遭難を回避できます。(公社)日本山岳・スポーツクライミング協会(JMSCA)では、本年度より身近なリーダーを養成する「夏山リーダー養成講習会」を全国で展開し、“減遭難”に積極的に取り組んで参ります。